閉じる

どんな人が対象?


対象の方

病気の種類、障害の有無にかかわらず、医師が必要と認める全ての方が対象となります。

  • ※『療養費の支給基準』第4章 1.支給対象 適応症は、一律の診断名によることなく、筋麻痺・関節拘縮等があって,医療上マッサージを必要とする症例について支給対象とする。

ひゅうが訪問マッサージ・はりきゅうのご利用者の実績

  • 脳出血や脳梗塞で倒れ、体に麻痺・後遺症が残る方
  • 事故やケガにより体に障害を負った方
  • ご高齢や認知症などでお一人の外出が難しい方

30代で事故に遭われ後遺症がある方から
90代のご高齢でカラダを動かしにくくなった方まで
保険を適用し、幅広い年齢の皆さまからご利用いただいています。
外出してのリハビリやマッサージが難しい場合、
ぜひ、ひゅうが訪問マッサージ・はりきゅうを利用ください。

詳しい症例

腎疾患

  • 腎不全

内分泌疾患

  • 甲状腺機能亢進症
  • 甲状腺機能低下症

整形外科疾患

  • 関節炎
  • 関節拘縮
  • 変形性関節症
  • 変形性頚椎症
  • 変形性脊椎症(頚部の痛み、背中の痛み、腰痛)
  • 変形性腰椎症
  • 変形性股関節症
  • 変形性膝関節症
  • 骨粗しょう症
  • 重症筋無力症
  • 先天性股関節脱臼
  • 椎間板ヘルニア
  • 後縦靭帯骨化症
  • 脊椎分離症・脊椎すべり症
  • 頸部変形性脊椎症
  • 腰部変形性脊椎症
  • 頸部脊椎管狭窄症
  • 腰部脊椎管狭窄症
  • 広範脊柱管狭窄症
  • 腰痛症
  • 頸椎捻挫・むちうち損傷
  • 脊髄損傷
  • 頚髄損傷
  • 頸椎損傷
  • 骨折
  • 腰椎圧迫骨折
  • 大腿骨頚部骨折
  • 大腿骨頸部骨折後遺症
  • 脊柱管狭窄症

循環器疾患

  • 心不全
  • 閉塞性動脈硬化症

神経疾患

  • 脳梗塞
  • 脳血栓
  • 脳塞栓
  • 脳出血
  • くも膜下出血
  • 脳腫瘍
  • 脳腫瘍術後
  • 脊髄腫瘍
  • パーキンソン病
  • パーキンソン症候群
  • 大脳皮質基底核変性症(CBD)
  • 脳挫傷
  • 脳性小児麻痺
  • 脳性麻痺(成人)
  • 脊髄小脳変性症
  • 脊髄空洞症
  • 痴呆症(認知症)
  • アルツハイマー病
  • アルツハイマー型認知症
  • 脳血管型認知症(多発脳梗塞型認知症)
  • 筋緊張性ジストロフィー
  • 筋ジストロフィー
  • ギランバレー症候群
  • ニューロパチー

リウマチ性疾患・膠原病

  • 慢性関節リウマチ
  • 多発性関節リウマチ

その他

  • 関節運動障害
  • 筋萎縮
  • 筋麻痺
  • 全身廃用症候群
  • 上下肢筋肉廃用性萎縮
  • 球脊髄性筋萎縮症(SBMA)
  • シャイ・ドレガー症候群
  • 大脳皮質基底核変性症(CBD)
  • 頚椎症性脊髄症
  • 多発性硬化症
  • 糖尿病性抹消神経障害
  • 純粋アキネジア
  • 四肢体幹機能障害
  • 四肢筋萎縮
  • 大脳皮質萎縮
  • 多系統萎縮症
  • 脊髄小脳変性症
  • サルコイドーシス
  • 末梢神経障害
  • 神経原生筋萎縮症
  • 運動ニューロン病
  • 筋萎縮性側索硬化症(ALS)
  • 脊髄性筋萎縮症(SMA)
  • 長期透析合併症による骨関節障害

基本的には上記ご病気や症状などで、麻痺や痛みがあったり、関節の動きが悪い方、
通院が難しい方に健康保険適応での治療を取扱っております。

車椅子をご使用の方・杖をお使いの方・装具をご利用の方・ベッドで過ごす時間が長い方などで
マッサージ、鍼灸治療をご利用になりたい方はご連絡下さい。

対応できる症例かの相談はお気軽に
フリーダイヤル : 0120-933-755
までお問い合わせください。

 

「若者応援企業」に認定

若者応援企業とは

  • 学卒求人など、若者対象のいわゆる「正社員求人」をハローワークに提出すること
  • 「若者応援企業宣言」の事業目的に賛同していること
  • 以下の就職関連情報を開示していること
    ・社内教育、キャリアアップ制度等
    ・過去3年度分の新卒者の採用実績及び定着状況
    ・過去3年度分の新卒者以外の正規雇用労働者(35歳未満)の採用実績と定着状況
    ・前年度の有給休暇および育児休業の実績
    ・前年度の所定外労働時間(月平均)の実績 等
  • 労働関係法令違反を行っていないこと
  • 事業主都合による解雇または退職勧奨を行っていないこと
  • 新規学卒者の採用内定取消を行っていないこと
  • 都道府県労働局・ハローワークで扱っている助成金の不支給措置を受けていないこと

これら全てを満たした企業が認定されるものです。